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分譲マンション・新築マンション選び方マニュアル

「占有屋稼業のリスクに脅えているわけではない。そんなことに脅えてもしょうがない。逮捕されるなら、されたって仕方がない」とO氏は言う。強がりではない。暴力団関係者でもないうえに、警察が全面協力して徹底した摘発を行なっている旧住専（現・住宅金融債権管理機構）物件を占拠しているわけでもない。そんな占有をもし摘発するとなったら、それこそ警察はその他の捜査をすべて中止しなければ無理なほどなのだから、実質的なリスクはむしろ想像するほど高くはないといえる。

（参考サイト）
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古市の賃貸・部屋探し情報一覧｜賃貸マンション・賃貸アパートはSUUMO(スーモ)賃貸
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しかも、仮に競売妨害で逮捕されたとしても、刑は二年以下の懲役または二百五十万円以下の罰金。さして重くもない。O氏が発見されることを恐れ、脅えているのは背負っている借金のせいだ。もう少しすれば時効になることも分かっている。消費債権の失効期限は五年。もし居所が知れてしまい、内容証明を送りつけられたり、請求書が送りつけられれば時効は中断してしまう。だから、なんとしても時効が成立するまでは、自分の存在を隠しておきたいのだ。しかし、完全に所在を隠すことは難しい。「一度ね、クレジット会社から電報打たれたことがあるんだよ。神宮前（東京・渋谷区）にいた時にね。なんでバレたんだろうってすごく不思議だったよ。だってそうじゃないか、私がそこに住んでることなんてのは、占有を依頼してきた人間のほかには数人しか知らないんだ。だから、最初は誰かにチクられたんだろうと思ったよ。それ以外考えられないからね。でも、そうじゃなかった。私のミスだったんだ」